以下の内容は変更する場合があります。
原稿料
鉄道時刻表ニュースの原稿料は以下の通り
※バスダイヤ改正ニュースは当該記事参照
消費税込
- 日本の記事
- 500字あたりの原稿料は、以下の通りです(字数端数切捨て)。
- 甲種：250円
- 乙種：200円(但し書いた記事が甲種相当に当たると判断した場合、その記事単独に対して225円とすることがある)
- 丙種・丁種：175円
- 日本以外の都市鉄道の記事 1路線1ダイヤ改正当たり甲種275円、乙種225円(但し書いた記事が甲種相当に当たると判断した場合、その記事単独に対して250円とすることがある)※ほかの試験に合格していても原稿料の加算はありません
- 日本以外の長距離鉄道の記事(中国鉄路など) 上記に合わせて要検討
なお、バスダイヤ改正ニュース執筆者試験乙種以上合格者かつ月2回以上執筆される場合には500字あたり50円、海外の記事の試験に乙種以上で合格し月1回以上執筆される場合には500字あたり50円を加算する。
例:甲種合格者かつバスダイヤ改正ニュース編集者試験合格者かつ海外の記事に関する試験合格者かつともにその月に一定数以上執筆している場合で3,700字→500字あたり単価350円で3,500字に切り捨て→2,450円
例:甲種合格者が5路線でダイヤ改正を行った日と2路線でダイヤ改正を行った記事を同時に書いた(うち1路線重複)→7路線・日→1,925円
※上海地下鉄3号線・4号線など、線路を共用している路線は1路線として数えます。
※北京京港地下鉄4号線・大興線やソウル首都圏電鉄1号線、など明らかに路線系統が1つになっているものは1路線として数えます。
※読点など記事内容と遠い内容で字数を稼いでる場合には、その分字数を減らして計算します。
原稿料支払
次月25日までにまとめて
※月単位でまとめて支払いします。ただし単月で1万円以内、2カ月で5千円以内の場合、翌月以降にまとめてお支払する場合があります。
※にもかかわらず支払いがない場合は、忘れている可能性が高いのでメールでご連絡ください。支払延滞による追加支払いは一切致しません。
原稿料の支払いは、銀行口座にて行います。申請された本名と口座名称が異なる場合にはお支払いできません。
※消費税納付対象の方は、個人で税務署に申請してください。消費税納付は売上1,000万円以上の方が対象ですので、他の副業をされていなければ基本消費税納税は必要ないはずです。
※支払主は源泉徴収義務者に該当しないため、源泉徴収いたしません。また支払調書も発行しません。
Q&A
Q. 日本国内の記事に原稿料に差があるのはなぜですか？
A. 1つ目はBコースの人材よりAコースの人材が欲しいということ、2つ目はAコースは日本国外の鉄道もある程度把握していらっしゃる、または他国の記事を書くうちにある程度把握できるという前提で、より幅広い視野で記事を執筆できると思われることから原稿料を少し高めに組んでいます。なお、Aコースで合格された方で中国の記事の執筆を放棄する場合には、Bコースの方の原稿料をお支払いいたします。この場合契約更新が極めて難しくなりますのでご注意ください。
Q. なぜ印税(歩合制)ではなく原稿料制(書ききり制)なのですか？
A. 鉄道時刻表ニュースの収入は記事に掲載した広告によってもたらされます。この広告収益はアクセス数やクリック数に応じて決定しますが、2019年現在どこまで深堀するかよりもどの路線を扱うかの方が収益を左右する要因となっており、鉄道時刻表ニュースの売りの1つである考察力・分析力は必ずしも収益と比例しません。印税方式にしてしまうとJRグループや大規模な大手私鉄に記事が偏り、それ以外の鉄道について記述する方が減ってしまいます。これでは鉄道時刻表ニュースの理念の一つである、都市鉄道のダイヤ改正をできるだけ記事化するという目的が果たせなくなりかねません。このことから、幅広い路線について扱っていただけるよう、字数に応じた原稿料での支払いとさせていただいております。
Q. 確定申告をしたいので、源泉徴収票がほしい。
A. そもそも原稿料は給与ではないので、源泉徴収票ではなく支払調書となります。また鉄道時刻表ニュース管理人快速＋＋は源泉徴収義務者ではないため、支払調書もお渡しいたしません。また源泉徴収もしておりません。ご自身で一年間にいくらもらったか確認してください。どうしても支払調書様の支払い明細的なものが欲しければ、手数料1,000円程度を原稿料から天引きいたします。
Q. アルバイトと掛け持ちをしている。103万円の壁に当たらないように調整してくれないか。
A. あとどの程度で壁にひっかかりそうなのかは、ご自身で計算してください。その上で月に平均何記事程度まで行けるのか契約時・後に教えてください。但し一カ月前にいきなり言われても困りますので、できるだけ早く教えてください。なお原稿料は給与所得に該当しないため、103万円の壁ではなく38万円の壁になります。給与所得以外が38万を越えなければ総所得103万円までアルバイトしても扶養控除は受けられますが、自営業の方はお気を付けください。
そのほか疑問に思ったことがあれば以下のコメント欄にご記入ください。このページの更新を以てご回答させていただきます。
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