2026年3月中旬より日本への石油輸送が減少している。今回はこれについて見ていく。
鉄道会社が路線廃止したい隣駅間輸送密度2,000人/日未満の全国リストまとめはこちら！
1. 石油不足で軽油も不足でローカル線減便か！
世界情勢の関係で2026年3月中旬より世界各国で石油とLNG液化天然ガスが不足している。
この影響で東南アジア各国では石油不足でインフラが停まっている国もあるほか、日本国内でも石油から精製されるガソリン不足でガソリンスタンドの一部が休店している。
輸送業界では石油を使うのはおもに航空機で、国際線で2026年3月より運休が相次いでいる。2026年4月から国内線でも利用の少ない便は減便する可能性がある。
一方鉄道はおもに電車であり、電車の動力は電気である。電気は石油やLNGのみならず石油や水力、原子力でも発電可能で、日本国政府では今回の石油減少対策として石炭火力発電を一時的に増やす措置を図っているほか、原子力発電所の再開を順次行っている。このため燃料不足問題にはあまりなっていないほか、むしろ原子力再稼働により電気料金が下がる可能性すらあるほどだ。
ただし気動車は動力を軽油としているため石油が不足すれば軽油が精製できなくなる。また鉄道保守工事にはさまざまな小型機械にディーゼルエンジンを採用しているため軽油を使うのだ。このため全国の鉄道路線で軽油が無関係とは言い難い。
このため今後石油がさらに不足し行き回らなくなった際に、軽油の消費を防ぐために必要のないローカル線を不要不急線として日本国政府で指定し、列車を減便・終日運休とする可能性があるのではないだろうか。
2. どのような鉄道路線で不要不急線指定による運休を受けるのか！
では日本国政府が軽油不足による不要不急線指定をするとしてどのような鉄道路線で指定を受けるのだろうか。
まずいきなり日本国政府が運転停止命令を出せるわけがないので、まずは鉄道会社への減便お願いや要請(という事実上のほぼ強制なのだが)になる。その際にまずは利用の少ない列車から減便する形になる。
そもそも石油不足による石油精製燃料の消費削減が目的なのだから、ローカル線であっても100人も列車利用があるような通勤通学時間帯の列車の運転がなくなってはかえって自家用車に移ってしまう。このため平日昼間や土休日終日などのローカル線ではたかが10人も乗車があるかないかの列車を優先して減便することになる。
このあたり2021年ごろから平日昼間に保守工事に伴い列車を運休、バス代替も多くで必要ないことが明らかとなっている。このためバス代替なしで隣駅間輸送密度1,000人/日・往復未満の線区のうち平日昼間の運休を図ってもおかしくはない。
また隣駅間輸送密度500人/日・往復未満の線区では朝夕も1列車あたり50人、つまりバス1台で運べる人数すら乗せていないことがありバスに転換しても問題はない。そうなると隣駅間輸送密度500人/日・往復未満の線区では全便運休になってもおかしくはない。
また地方のバスでは平日でも1日8往復以下しか運行がない場合、日曜休日運休や土休日運休の路線がある。理由はいたって簡単、利用者がいないからである。これを踏まえるに1日8往復以下しか運行しないことが多い隣駅間輸送密度1,000人/日・往復未満の鉄道でも石油不足による軽油削減のために土休日全面運休としてもおかしくないのではないだろうか。
3. 不要不急線指定による運休でそのまま廃線も！
また2026年6月以降に石油不足軽油不足により日本国政府で不要不急線指定する場合、そのまま鉄道廃止となる可能性がある。
そもそも隣駅間輸送密度1,000人/日・往復未満であれば鉄道よりバスの方が運営に必要な人員が少なくて済むし、隣駅間輸送密度500人/日・往復未満であれば鉄道からバス転換しても道路渋滞が発生しないので何ら問題なくバス転換できる。むしろバス転換した方が人材という資源を有効活用できるのだ。この隣駅間輸送密度500人/日・往復未満の鉄道は日本全国に約4,000km、隣駅間輸送密度1,000人/日・往復未満の鉄道も合わせると約7,000kmにもおよぶ。日本の鉄道のうち25%は必要ないのだ。
その日本の鉄道ローカル線はたいてい日本国有鉄道を継承したJR各社か第三セクター鉄道による運営である。民間鉄道が少ない理由は利用客が少なくて採算が合わずすでに廃止になっているからである。
ではなぜJR各社や第三セクター鉄道にすると廃止しにくいかというと、鉄道を廃止してしまうと市町村長や市議会議員が選挙に不利になり落選しかねないと考えているためである。このあたりバスより人手が多く必要で手間もかかる鉄道がどんなに利用が少なくても残すべきだと考える愚かな住民もいけないのだが、そのあたりの責任を誰も負いたくないのだ。なんともアマチュアで惨めな話だ。
だがもし日本国政府の指示によりローカル線の運行が休止となれば、また日本国政府の指示で長期休止路線が廃止になるとなれば、日本国政府のせいに転嫁することができる。市町村としても第三セクター鉄道への税金支出を抑えられるなら抑えたいので、国のせいで廃止にできるとすれば市町村長や市町村議員は喜んで鉄道廃止してくれるのだ。
そうなると今回の石油危機による軽油不足により隣駅間輸送密度500人/日・往復未満のローカル線が続々廃止になるのではないだろうか。
4. 結び
今回の2026年6月以降の日本の鉄道では、石油不足軽油不足により気動車で運転する列車の減便や運転休止を日本国政府の国策で行う可能性がある。
また日本国政府の指示による長期不通により全国のローカル線で廃止が相次ぐ可能性もある。
今後日本国内の鉄道ででどのようなダイヤ改正を実施するのか、見守ってゆきたい。
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